脱スーツで日本の会社を柔らかくしよう

スーツが「戦闘服」としての役割を果たす時代は終わり。
柔軟な服装で、もっと自由で生産的な職場環境を目指しましょう。

スーツは本当に必要なのか？

「スーツを着ると気合が入る」「スーツは社会人の戦闘服だ」といった意見を耳にすることがあります。
しかし、このような根性論でスーツを強制するのはもう時代遅れです。
「スーツを着ることが社会的信用に繋がる」というのは、あくまで思い込みに過ぎません。
こうした固定観念が日本の成長を遅らせているのです。
2015年のアンケートによると、6割以上のビジネスマンがスーツ不要派だったという結果が出ています。
この事実からも、多くの人がスーツに対して必ずしも好意的ではないことがわかります。

服装自由化の実例とその効果

最近では、服装の自由化を進める企業や自治体も増えてきています。
例えば、東京都東村山市では職員の服装をフリー化する実証実験を実施しています。
市民の反応を見ながら本格導入を検討するとのことですが、お客さま（この場合は市民）は神様ではないのですから、すぐにでも本格導入してもいいのではないでしょうか？

東京都東村山市は、市職員の服装をフリー化する実証実験を9月2日から年末までの約4カ月実施する。
職員の個性尊重や、生産性向上、市民からの親しみやすさなど幅広い効果を狙う。
市民の反応などをみた上で、本格導入を検討する。

2024年8月29日　産経新聞（web版）より

また、JR西日本ではオフィスカジュアルを鉄道本部以外の部門で導入しています。

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（参考：JR西日本､突然｢Tシャツ勤務｣OKにした深い理由　2024年6月3日　東洋経済ONLINE）

最低限のルールを設けつつ、社員が自由に服装を選べる仕組みを取り入れています。
このような取り組みによって、社員のモチベーションが上がり、職場全体の雰囲気も明るくなることが期待されています。

みんなが同じである必要はない

もちろん、作業着や制服が必要な部門も存在します。
それは仕方のないことですが、そのような部門に合わせて全体の服装を統一する必要はありません。
みんな一緒、みんな横並びという考え方っていうのは、日本社会の悪しき文化であり、新しい発想や変革は生まれにくいのです。
むしろ、多様性を受け入れ、各自が自分らしくいられる環境を整えることこそが、これからの日本の企業に求められる姿勢ではないでしょうか。
服装の自由化は、その一歩目として非常に重要な役割を果たすと考えます。

経営者の皆さん、日本の職場をもっと柔らかく、そして柔軟にしていくために、「脱スーツ」を実践しましょうよ。
そして、自由な服装で、自由な発想を育てる環境を作りましょう。

EGUYAN

富山県富山市生まれ、埼玉県川越市育ち、現在も川越在住。 ワーケーションソリューション（Well is）代表 日本産業カウンセラー協会認定産業カウンセラー。 野球と旅とまいう〜と。がモットー。